多焦点眼内レンズ(先進医療特約)と眼内レンズの種類について

自分適した眼内レンズとは何でしょうか?

眼内レンズには種類があるため、迷われる方もいらっしゃると思います。
以下の表を参考に自分に適するレンズを考えて見ましょう。

眼内レンズについて眼内レンズについて

多焦点眼内レンズの注意事項 

多焦点眼内レンズは従来の単焦点眼内レンズと異なり、遠くも近くも(ある程度)ピントを合わせることは可能ですが、人工的に作られた見え方をするため、若い頃の遠近全て見えていた頃の見え方とは異なります。また、全体的にコントラスト感度が低下するといいまして、濃淡が甘くなり、僅かながらはっきりしない特性があります。

逆にそれらが気になる方は、多焦点眼内レンズの見え方に適応できない可能性がある為、単焦点眼内レンズをお勧めすることもあります。

多焦点眼内レンズにむいてない方

  • 夜間運転が多い方⇒グレア・ハローといいますが、対向車のヘッドライトの周りに輪ができるため慣れるまでは夜間や暗所での光がまぶしいため
  • 神経質な方⇒すべての距離にピントが合うわけではなく、完全にメガネ無しで生活できるわけではないため

先進医療対応遠近両用眼内レンズによる白内障手術(先進医療)について

当院は厚生労働省が定める先進医療実施施設に認定されています

多少点眼内レンズのご案内

多焦点眼内レンズとは、遠くと近くの2か所にピントが合うレンズです。
通常の単焦点眼内レンズより、メガネをかけることが少なくて済みます。

眼内レンズの種類
単焦点レンズの見え方 多焦点レンズの見え方
遠くにだけピントが合います。近くの距離を見るには老眼鏡が必要です。 遠くと(中間や近く)の2ヶ所にピンとが合うのでメガネをかけることが少なくなります。

遠く(3m)に合わせた場合

遠く(3m)と中間(1m)に合わせた場合

遠く(3m)と近く(30cm)に合わせた場合

当院は先進医療実施施設のため、民間保険会社の「先進医療特約」の対象となります。保険給付金でまかなえることもありますので、ご契約の保険会社へお問い合わせ下さい。

詳しくは医師またはスタッフまでご相談ください。

先進医療認定施設とは?

先進医療について

平成16年12月の厚生労働大臣などによって認証された、健康保険診療の一般医療の水準を超えた最新・先進技術の事です。これは新しい医療技術の出現や患者様のニーズに対するためでもあります。

詳しくは厚生労働省のサイトをご覧ください

各眼内レンズを使用した場合の費用

ここまでに紹介した眼内レンズの費用の違いは下記のようになります。

使用するレンズ 手術費用(片眼) 手術費用(両眼)
単焦点眼内レンズ(保険診療) 3割負担の方 約50,000円~ 約100,000円~
単焦点眼内レンズ(保険診療) 1割負担の方 約16,000円~ 約33,000円~
多焦点眼内レンズ(先進医療) 2重焦点 40万(非課税)+薬代 80万(非課税)+薬代

各種医療保険等の申請について:当院は「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」の認定施設の為任意で加入されている医療保険、先進医療特約等の手術給付金が受けられる場合があります。
保険会社や契約内容で支給対象が異なりますのでご自身にてご契約の保険会社にお問い合わせ下さい。
手術給付金を請求する場合には、医師の診断書が必要になります。保険会社によっては所定の用紙を準備している事もありますので併せてお尋ね下さい。
※当院では、診断書の発行に5,000円が必要となります。予め御了承下さい。


先進医療特約を使用した場合の金額概算(レンズ代+薬代)

手術代金(手術当日)1割40万円+2000円 2割40万円+3000円 3割40万円+5000円

先進医療(多焦点分)
金額(手術費用) 片眼:400,000円(非課税)+(*薬代:保険診療)
両眼:800,000円(非課税)+(*薬代:保険適応)

※先進医療特約が使える保険に加入されている方は、手術費用を保険会社に請求可能です

高額療養費制度に関して

医療費が高額の場合には、年齢や所得金額の違い(所得区分)によって自己負担する金額の限度額が法律で決められています。これが自己負担限度額です。

70歳未満の方の場合

2015年1月1日診療分以降
所得区分 月単位の上限額(円)
年収約1,160万円~
健保:標準報酬月額83万円以上
国保:年間所得901万円超
252,600+(医療費-842,000)×1%
<多数回該当:140,100>
年収約770~約1,160万円
健保:標準報酬月額53万円以上79万円
国保:年間所得600万円超901万円以下
167,400+(医療費-558,000)×1%
<多数回該当:93,000>
年収約370~約770万円
健保:標準報酬月額28万円以上50万円
国保:年間所得210万円超600万円以下
80,100+(医療費-267,000)×1%
<多数回該当:44,400>
~年収約370万円
健保:標準報酬月額26万円以下
国保:年間所得210万円以下
57,600
<多数回該当:44,400>
住民税非課税 35,400
<多数回該当:24,600>

70~74歳の方の場合

2018年8月1日の診療分以降
所得区分 負担割合 外来 (個人ごと) 月単位の上限額(世帯ごと)(円)
現役並み所得者 年収約1,160万円~
健保:標準報酬月額83万円以上
国保:住民税課税所得690万円以上
3割 252,600+(医療費-842,000)×1%
〈多数回該当:140,100※2〉
年収約770~約1,160万円
健保:標準報酬月額53~79万円
国保:住民税課税所得380万円以上
167,400+(医療費-558,000)×1%
〈多数回該当:93,000※2〉
年収約370~約770万円
健保:標準報酬月額28~50万円
国保:住民税課税所得145万円以上
80,100+(医療費-267,000)×1%
〈多数回該当:44,400※2〉
一般(年収約156~約370万円)
健保:標準報酬月額26万円以下※1
国保:住民税課税所得145万円未満※1
2割 18,000
[年間上限144,000]
57,600
〈多数回該当44,400※2〉
住民税非課税 8,000 24,600
住民税非課税(所得が一定以下) 15,000

75歳以上の方の場合

2018年8月1日の診療分以降
所得区分 負担割合 外来 (個人ごと) 月単位の上限額(世帯ごと)(円)
現役並み所得者 年収約1,160万円~
住民税課税所得690万円以上
3割 252,600+(医療費-842,000)×1%
〈多数回該当:140,100※2〉
年収約770~約1,160万円
住民税課税所得380万円以上
167,400+(医療費-558,000)×1%
〈多数回該当:93,000※2〉
年収約370~約770万円
住民税課税所得145万円以上
80,100+(医療費-267,000)×1%
〈多数回該当:44,400※2〉
一般(年収約156~約370万円)
住民税課税所得145万円未満※1
1割 18,000 [年間上限144,000] 57,600 〈多数回該当44,400※2〉
住民税非課税 8,000 24,600
住民税非課税(所得が一定以下) 15,000